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嬉野医療センター、電子カルテ用仮想化基盤にNutanix Enterprise Cloud OSを採用

  • 2021-01-07 14:42
  • ACROFAN=Newswire
  • newswire@acrofan.com
ITインフラのソリューション・ディストリビューターである株式会社ネットワールド(本社:東京都千代田区、代表取締役社長 森田 晶一)は、独立行政法人国立病院機構 嬉野医療センター(所在地:佐賀県嬉野市)が、電子カルテ用仮想化基盤を刷新するにあたり、ネットワールドが提供するハイパーコンバージド・インフラストラクチャー(HCI)製品「Nutanix Enterprise Cloud OS」を導入し、本格稼働開始したことを発表する。

「Nutanix Enterprise Cloud OS」は、大量のサーバー群をコンパクトに集約でき、新規サーバーの追加も柔軟に行える。また、ネットワークを含めたインフラ環境全体がシンプル化され、専用管理ツール「Nutanix Prism」は直感的でわかりやすく、運用にかかるさまざまな負荷が削減される。

新仮想化基盤では、電子カルテの画面の切り替えについて、レスポンス性能が向上した。また、従来システムは、三層構成で構築されていたため障害時の原因切り分けが迅速に行えない点も課題であったが、新基盤では運用管理や障害対応などの手間が大幅に軽減され、「Nutanix Prism」による一元的な運用管理が可能となった。さらに、設置スペースは以前の4ラックから1ラック以下に減少し、電気代や空調費用も削減された。

システムの提案・導入は、株式会社ソフトウェア・サービス(本社:大阪府大阪市、代表取締役会長 宮崎 勝)とユタカ インテグレーション株式会社(本社:大阪府大阪市、代表取締役社長 大谷 明広)が担当した。両社からは、医療分野などの今後の提案活動の中で、ネットワールドの支援に期待が寄せられている。

佐賀県南西部医療圏における中核病院の役割を担う嬉野医療センターは、他の国立病院に先駆けて医療情報部門を設置。オーダリングシステムや各種部門システム、電子カルテなどの整備を進めてきた。加えて最近では、検査や診療の呼び出しにSNSを利用するなど、先進ITの積極的な活用を進めている。

電子カルテシステムは、2015年に仮想化の本格稼働を開始し、安定的な稼働を続けてきました。新病院への移転を機に、インフラをさらに進化させることを目指して、電子カルテ用仮想化基盤の再構築に着手しました。

「Nutanix Enterprise Cloud OS」採用の決め手となったのは、電子カルテのレスポンスや信頼性を効果的に改善できる上に大量のサーバー群をコンパクトに集約できること、リソース面でも十分な余裕を確保し新規サーバーの追加も柔軟に行えること、ネットワークを含めたインフラ環境全体のシンプル化を図れることなどです。

また、「Nutanix Enterprise Cloud OS」は、様々なベンダーのハードウェア上で稼働可能であることもポイントとなった。嬉野医療センターは、佐賀県の中心地から離れた場所に立地しており、駆け付け対応等のサポート面で安心できるベンダーのハードウェアを選択することが可能になった。

高い信頼性・可用性が要求される医療情報システムであることから、安定的なインフラ環境を実現するために、ソフトウェア・サービスとユタカ インテグレーションの両社が協力して、綿密な事前検証が実施され、実際の運用を想定した性能試験や、アプリケーションの動作検証などが行われた。

旧環境の導入時には、機器調達なども含めてほぼ一年間を要したが、今回は、事前の設計作業を含めて約4ヶ月、実質的な構築期間は約2ヶ月で、非常にスピーディに導入できた。

システム構築面での工夫としては、KVMベースにNutanixが機能拡張を加えたライセンスフリーなハイパーバイザー「Nutanix AHV」(以下、AHV)を採用しており、導入費用が抑えられている。また、一部のサーバーを、既存の仮想マシンイメージをそのままコンバートしてAHV上に移行していますが、その作業もスピーディかつスムーズであった。

新仮想化基盤の導入によりレスポンスは向上し、画面の切り替え時間も短縮され、これにより現場のユーザーも、ストレス無く電子カルテを活用できるようになった。

また、設置スペースが以前の4ラックから1ラック以下へと大幅に減少したことで、電気代や空調費用も削減できた。さらに、わかりやすく直感的なWebベースの専用管理ツール「Nutanix Prism」により運用にかかるさまざまな負荷が削減されている。

嬉野医療センターは、今後「Nutanix Enterprise Cloud OS」の活用を拡げ、院内の部門システムなどのインフラ最適化に向けた取り組みを引き続き進めていく考えである。